なんとロシアのウクライナ侵攻の動機に統一教会があったらしい。知らなかった。世界中で暗躍しているらしく、統一教会は思った以上に危険な犯罪組織らしい。
発端
2022年7月8日、奈良市で参議院選挙の応援演説中だった安倍晋三元首相が射殺された。容疑者は山上徹也であり、その動機は母が統一教会に一億円もの献金をして家庭や人生がめちゃくちゃになったためだという。本当の狙いは統一教会の教祖だったらしいが、コロナの影響で来日しなくなったことから、統一教会に強い影響力をもった安倍晋三氏をターゲットにしたという。
統一教会問題
安倍氏殺害の事件から一ヶ月、統一教会問題が噴出している。悪徳商法、合同結婚式、献金、五輪汚職、集団ストーカーなど数々の社会問題があったことがツイッターなどで暴露され、自民党をはじめとした政界さえもその深い関係が晒されている。
特に自民党は昔、統一教会の始祖である文鮮明を日本にまねき、日本に統一教会を広めたという。これが山上哲也の犯行動機だという。
統一教会とは
統一教会とは、朝鮮半島のキリスト教から派生したカルト宗教である。オウム真理教の派生元でもある。反日の教義であり、日本はエバ国（サタン悪魔の国）という。日本を韓国の植民地にするとか、天皇をひれ伏させるといった教えがある。
統一教会の始祖は文鮮明。安倍晋三の祖父である岸信介と盟友。日本に統一教会をもちこんだのが岸信介であり、その経緯から山上徹夜は安倍晋三を殺害したということらしい。
世界中で暗躍
1976年から2010年までの間に日本からアメリカに36億ドルが送金された。
教祖文鮮明の血族である文亨進はトランプ支持者であり、2021年アメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件に参加した。
ロシアはウクライナに侵攻しており、その動機がネオナチ勢力からロシアを守るということだった。そのネオナチ勢力とやらが統一教会のことだと思われる。
反社会活動
統一教会は日本で数々の社会問題を起こしてきた。1960年代から原理運動や霊感商法などで国民の生活を破綻させている。
アメリカ
トランプ元大統領も統一教会の関係者らしく、安倍晋三とともに統一教会のイベントに参加し演説したという。
教祖文鮮明の血族である文亨進はトランプ支持者であり、2021年アメリカ合衆国議会議事堂襲撃事件に参加した。
トランプやその支持者が異常に差別的・攻撃的で狂っていると感じていたが、その裏には統一教会がいたらしい。そういえば今、トランプがFBIから家宅捜索を受けているようだ。これから統一教会との関係が明らかになり、問題視されるかもしれない。
フランス
フランスでも活動しようとしたが反セクト法として危険視され、規制・監視対象とされた。
ロシア、ウクライナ
ロシアでも活動しようとしたがネオナチ勢力（セクト勢力）に対する対テロ法により規制・監視対象とされた。
というか、今ウクライナに侵攻しているロシアって、たしか「ネオナチ勢力を排除しロシアを取り戻す」っていうものではなかったか？ もしかしてロシアも統一教会の被害・攻撃を受けて戦っているのかもしれない。統一教会はウクライナにも拠点があるらしいし。
ロシアのウクライナ侵攻以降、ウクライナの統一教会会長アーニャ・カルマツカヤは、「ウクライナとはロシアと戦っているだけではありません。人類の平和、自由、人権の為に戦っているのです。」とメディアやSNS上などを通じてウクライナ愛国心と反ロシア思想を世界へ向けて説いているという。
私はいままでロシアがおかしいと思っていたが、ウクライナの裏に統一教会がいるというなら、ロシアもその被害にあっているのかもしれない。プーチンはそれを排除しようとしているのかもしれない。でも、だとしたら統一教会の本家本元は韓国のはずだが。
日本が政府まで統一教会に侵されていると知ったプーチンは本格的に日本を潰しにきても不思議じゃない。
イスラエル
統一教会はイスラエルでの反パレスチナなどの右派勢力に資金援助を行うなどイスラエル政府にも長年関与しているという。
中東における戦争の裏に統一教会がいたなんて思いもしなかった。
所感
まさかアメリカのトランプが起こす数々の問題や、ロシアのウクライナ侵攻の動機まで統一教会が関わっているとは思わなかった。
今、世界中で戦乱を起こしている諸悪の根源は、韓国カルト統一教会なのではないか。
「すべてはプラズマで説明がつくわ！」みたいな還元論であり、思考停止なんじゃないかと疑いたくなるくらいだが、wikipediaに書いてあることが事実なら、統一教会は世界を股にかける犯罪組織である。それを日本では宗教団体といって調査もされず税金も逃れるのは異常すぎる。これは国家転覆どころか世界中の秩序を破壊する狂信者からの攻撃なのかもしれない。
統一教会は思っていた以上に危険な存在みたいだ。もっとよく知る必要がありそう。自分の生活や人権、日本を守るだけでなく、世界中の人々が共有すべきだろう。
